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2012年6月24日 (日) 07:41時点における版

木村 忠正（きむら ただまさ、1964年 - ）は、日本の文化人類学者。東京大学大学院・総合文化研究科教授。専門は認知人類学。その他に、情報社会論（とくにデジタルデバイド、バーチャルエスノグラフィなど）。

履歴

• 1987年 東京大学教養学部文化人類学分科卒業
• 1989年 東京大学大学院総合文化研究科文化人類学分科修士課程修了、修士号取得
• 1992年 ニューヨーク州立大学バッファロー校大学院人類学部よりMA取得
• 1993年 ニューヨーク州立大学バッファロー校大学院文化人類学部よりPh.D Candidateに認定
• 1995年 東京大学大学院総合文化研究科文化人類学分科博士課程単位取得退学
• 1995年 国際大学グローバル・コミュニケーションセンター(GLOCOM) 講師・主任研究員
• 1998年 東京都立科学技術大学助教授
• 2000年 東京大学社会情報研究所客員助教授
• 2001年 早稲田大学理工学部助教授
• 2004年 早稲田大学理工学部教授
• 2006年 東京大学大学院総合文化研究科助教授（翌年より、名称が変わり准教授）
• 2012年4月より同教授

単著

• 『第二世代インターネットの情報戦略』NTT出版、1997年
• 『オンライン教育の政治経済学』NTT出版、2000年
• 『デジタルデバイドとは何か〜コンセンサス・コミュニティをめざして〜』岩波書店、2001年
• 『ネットワーク・リアリティ〜ポスト高度消費社会を読み解く〜』、総ページ数240頁、岩波書店、2004年

共著

• 『ネットワーク時代の合意形成』NTT出版、1998年、土屋大洋との共著
• 『デジタル・デバイド〜構造と課題〜』C&C振興財団編著、NTT出版、2002年

論文

• 「パネル調査によるインターネットの利用の影響分析」、橋元良明 辻大介 石井健一 金相美との共著、『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』第21巻 pp.305-454、担当箇所：4.「リテラシーと信頼」、pp.358-388、東京大学社会情報研究所、2004年
• 「インターネット使用者におけるホームページ所有の規定要因：日韓フィンランド3カ国比較分析」、斎藤嘉孝との共著、『情報通信学会誌』第23巻第1号、pp.45-52、情報通信学会、2005年
• 「情報化社会における合理的無知〜デジタルデバイド意識の集団差は存在するか〜」、斎藤嘉孝との共著、『日本社会情報学会学会誌』第16巻第2号、pp.45-58、日本社会情報学会、2004年
• 「第三の産業分水嶺としての『デジタル・デバイド』〜PACS（ポスト高度消費社会）をいかに構想するか〜」、『情報通信学会誌』第19巻第1号、pp.15-39、情報通信学会、2001年
• 「電子メイルを媒介とした社会的行為空間」、『日本語学』第15巻第12号、pp.12-26、1996年、明治書院
• 「『病気になる』ことの認知人類学」、『文化人類学研究』第7巻、pp.66-96、早稲田大学文化人類学会、2006年

ウィキペディアに関する論考

• ウィキペディアについて記したピエール・アスリーヌ/フロランス・オクリ/ベアトリス・ロマン=アマ/デルフィーヌ・スーラ/ピエール・グルデン共著・佐々木勉訳『ウィキペディア革命―そこで何が起きているのか？』（岩波書店・2008年7月）[1]では、「ウィキペディアと日本社会」と題する40ページにも亘る〝解説〟を寄せ[2]、気にかかる二つの特徴として、「フローを生み出すトピックの偏り」と「高い匿名性」を指摘。「フローを生み出すトピックの偏り」については日本版ウィキペディアはアニメ、ゲーム、テレビ番組関係が大半を占めている点を、「高い匿名性」に関しては利用登録をしない所謂IP利用者が英語版、スペイン語版が3割、ドイツ語版28%、ポルトガル語版25%、その他の言語版は21%以下（フランス語版19%）に対し、日本語版は47%と突出して高い点に言及。

また、朝日新聞記者湯地正裕によるウィキペディアについての記事[3] [4] [5]にもコメントを寄せている。

関連項目

• Tiyoringo（議論無き差し戻し[6][7][8]）

• Hyolee2（投稿から12分後の差し戻し[9]）
  • Wikipedia:コメント依頼/利用者:Hyolee2（その当事者による妨害[10]）

• Wikipedia:削除依頼/ノート:木村忠正（紅衛兵＝無思慮な一般利用者の登場）

外部リンク

• 木村忠正の仕事部屋
• オンラインで読める木村忠正の論文一覧
• GLOCOM 木村忠正インタビュー 木村忠正
• UTCP 木村忠正